R＆Iファンド大賞 2025
※上記はＲ&Ｉ（格付投資情報センター）による2025年3月31日を基準日とした評価です。当該評価は過去の一定期間の実績を示したものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。Ｒ&Ｉファンド大賞に関するご留意事項は後記の「Ｒ＆Ｉファンド大賞について」をご覧ください。
高配当株投資は新たなステージへ
～伝統と革新を融合した高配当株投資～
◆ 米国では、増加する人口や進行する高齢化を背景に、安定的なインカムの獲得手段として高配当株への需要拡大が期待されています。
◆ こうした動きが追い風となり、米国高配当株は長期的な資産形成の投資先の一つとして注目されています。
長期の安定成長が期待される注目セクターに戦略的に投資
フランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株ファンドのポイント
１.魅力的な高配当資産への厳選投資
長期にわたって安定成長が期待される魅力的な高配当資産への投資
◆マザーファンドでは、徹底したファンダメンタルズ分析等に基づき、魅力的な高配当資産へ厳選投資します。
◆配当を起点に、高い成長性と収益性を有する割安な企業に長期的な視点をもって辛抱強く投資を行うことで、安定成長が期待される戦略的に分散したポートフォリオを構築しています。
（出所）ファクトセット、クリアブリッジ・インベストメンツ
※マザーファンドはフランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株マザーファンド。 ※米国株ETFはSPDR S&P500 ETF、米国高配当株ETFはPro Shares S&P500配当貴族 ETF。
※すべての数値は2025年3月31日現在の加重平均値です。PERはファクトセットの12ヵ月先予想の一株当たり利益に基づきます。ファクトセットのデータベースは、多くの上場企業のアナリストによる将来の収益予測から構成されています。ポートフォリオの特性は変更される可能性があります。予想PERは加重調和平均を使用しています。その他すべてのバリュエーション特性には加重平均を使用しています。
安定した業績を背景に継続的な増配を維持
◆米国には、長期間にわたって配当を増やし続けている優良企業がいくつも存在します。
◆当ファンドでは、成熟企業であり、かつ市場シェアや利益率が高く、安定した業績を背景に継続的な増配を維持する魅力的な企業に投資を行う ことで、安定した値上がり益と配当の獲得を目指します。
（出所）各社のアニュアルレポート等。
※上記の個別銘柄の事例は当ファンドの主な投資先に関する理解を深めるためのものであり、特定の銘柄の売買推奨等を行うものではありません。
また、当ファンドへの組入れを示唆するものではありません。
２.伝統的高配当株の枠を超えた投資機会の追求
ハイテク企業の間でも株主還元を重視する動き
◆ 2024年にはアルファベットやメタ・プラットフォームズなどのハイテク企業が配当支払い開始を決定しました。
◆ 収益が安定化するにつれて、ハイテク企業の間でも成長への投資だけでなく配当などの株主還元策を重視する傾向が広がっており、次世代の高配当株としてハイテク企業が再評価されることが期待されています。
（出所）ブルームバーグ、各種資料
※配当利回りは直近の四半期配当を年率換算し、株価で割った値（2025年4月末時点)
※上記に記載されている個別の銘柄・企業名については、あくまでも参考として記載したものであり、
その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。また、当ファンドへの組入れを
示唆するものではありません。
※上記はイメージ図であり、すべてを網羅するものではありません
AIブームによる電力需要の高まりとエネルギー・インフラへの恩恵
◆ 足元、地政学リスクが高まる中、米国の石油・ガス産業の存在感が高まっています。特に、パイプライン等を運営する中流エネルギー事業を営む企業は、米国のエネルギー生産や輸出の拡大の恩恵を受けやすく、投資先として注目が高まっています。
◆ 米国のLNG輸出の拡大は、天然ガスのサプライチェーンの中流事業（パイプラインや輸出設備）を担うMLPなどにとってキャッシュフロー拡大の大きな追い風となることが期待されます。
※上記は一般的な説明であり、実際とは異なる場合があります。写真はイメージです。
（出所）米エネルギー情報局（EIA）
(期間) 2015年1月～2026年12月
※※予想は2025年3月時点
注目高まるオルタナティブ資産への投資
◆ これまで、機関投資家や一部の富裕層以外のアクセスが難しかったオルタナティブ投資ですが、近年はテクノロジーの進歩や規制緩和等を背景に、個人投資家にもその裾野が広がっています。
◆ これは「オルタナティブ投資の民主化」とも言われており、海外のみならず日本でも同様の動きが見られつつあります。
（出所）ブルームバーグ
※上記は2025年5月12日時点のブルームバーグ予測のEPS成長率を使用。
※米国株はS&P500指数、米国銀行株はS&P500銀行株指数、米国オルタナ運用会社株は ブルースター・トップ10米国上場オルタナティブ運用会社指数を使用。
（出所）プレキン「Future of Alternatives 2029」
（期間）2010～2029年
※2024年～2029年はプレキン予想。
通信インフラ・データセンター・物流に代表される次世代型REIT
◆ 近年、米国REIT市場では、通信インフラやデータセンター（DC）、物流施設等のセクターの存在感が高まっています。
◆ 米国REIT市場では高止まりする金利等を背景に、オフィスや商業施設など従来型REITへの逆風が続く一方、社会の大きな変化等を背景に、 通信インフラやデータセンター（DC）、物流施設などの次世代型のREITが注目されています。
（出所）全米不動産投資信託協会（NAREIT)
※データはFTSE/NAREITオール・エクイティREIT指数のセクター別の時価総額比率
（出所）全米REIT協会
（期間）2010年1Q～2024年4Q、四半期ベース
※キャッシュフローはFFO（Funds From Operation)を使用。FFOは純収益から不動産の売買益を除き、
減価償却費を加え算出される。REITが保有不動産の賃料収入から生み出すキャッシュフローを評価する指標。
市場環境に応じて資産配分を柔軟に変更
◆ 当ファンドでは、戦略的にセクター分散したポートフォリオを構築しています。
◆ 足元では、トランプ政権下の不透明な投資環境を背景に、ハイテク・セクターの比率を引き下げ、生活必需品やヘルスケアなどディフェンシブ銘柄の比率を高めています。
ポートフォリオの業種別構成比率
（出所）ブルームバーグ
※構成比率は、投資有価証券を対象として算出・作成しており、キャッシュ部分は含まれておりません。※小数点以下第２位四捨五入のため、合計が100％にならない場合があります。
※REITは優先REITを含みます。※ファンドはフランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株マザーファンド。
３.様々な出来事を乗り越えてきた運用実績
配当の積み上げによる長期で良好なパフォーマンス
◆ マザーファンドの設定来のパフォーマンスを見ると、安定的な配当収益の積み上げと株価上昇がともにパフォーマンスに寄与してきました。
（期間）2013年3月～2025年4月、月次
※上記は当ファンドの投資対象であるフランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株マザーファンドの運用実績です。マザーファンドには信託報酬はかかりません。
※キャピタルゲインにはMLPに課される税金を含みます。
【ご紹介したファンドの詳細はこちら】
フランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株ファンド（毎月決算型）
フランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株ファンド（3カ月決算型）
フランクリン・テンプルトン・アメリカ高配当株ファンド（年2回決算型）
「R＆Iファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
「投資信託部門」は過去3年間、「投資信託10年部門」は過去10年間、「投資信託20年部門」は過去20年間を選考期間としている。選考に際してはシャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウン、償還予定日までの期間、残高の規模等を加味したうえで選出している。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、確定拠出年金専用およびSMA・ラップ口座専用は除く。評価基準日は2025年3月31日。
投資信託に関する留意点
投資信託のリスクについて
投資信託は、一般的に、株式や債券といった値動きのある有価証券等を投資対象としますので、組入有価証券等の価格の下落や、組入有価証券等の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資を行っている投資信託の場合には、為替の変動により、損失を被ることがあります。
投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。詳しくは投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）のリスクに関する説明部分をご覧ください。
投資信託の手数料について
申込手数料（上限3.85％（税抜3.5％））、信託報酬（上限年率1.947％（税抜1.77％））の手数料または費用がかかります。これらに加えて、その他の費用として、信託 事務等に関する諸費用（監査費用、印刷費用、受益権の管理事務費用等）、有価証券売買時の売買手数料、資産を外国で保管する場合はその保管料等がかかります。また、組入有価証券が投資信託等の場合には別途、当該投資信託等に係る運用報酬等・その他費用がかかる場合があります。これらの費用等については、運 用状況等により変動するため、事前に上限額等を表示することができません。
投資者の皆様が実際に負担する手数料・信託報酬等の合計額は、投資信託の種類、実際のお申込金額、保有期間等により異なるため表示できません。投資信託を保有する際に必要となる種類毎の費用につきましては、当該投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）にてご確認ください。また、お申込手数料等につきましては、当該投資信託の販売会社にお問い合わせください。
分配金に関するご留意事項
投資信託は、分配原資が少額等の場合や基準価額が下落した場合には、分配を行わないことがあります。
分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
ご注意事項
- 当資料は、フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社（以下「当社」）が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
- 当資料は、当社が信頼性が高いと判断した各種データ等に基づいて作成したものですが、その完全性、正確性を保証するものではありません。
- 当資料に記載されたグラフやデータ等は、過去の実績または将来の予想であり、今後の市場環境の変動等を示唆あるいは保証するものではありません。運用実績等は税引前のものです。
- 当資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- 投資信託は値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります）に投資しますので、組入証券の価格の下落や、組入証券の発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により、損失を被ることがあります。したがって、投資元本及び運用成果は保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
- 投資信託は預金等や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外で投資信託をご購入された場合は、投資者保護基金の支払いの対象にはなりません。
- 投資信託は、書面による契約の解除（クーリング・オフ）の適用はありません。
- 投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より最新の投資信託説明書（交付目論見書）をお渡しいたしますので、必ず内容を十分ご確認のうえご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は、取扱販売会社の窓口にご請求ください。
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